妊娠中に引っ越しになっちゃったら大変ですよね。
私も過去妊娠7か月での引っ越しを経験したので、その大変さが分かります。
引っ越しはただでさえやることが多くて色々なことに頭が回らなかったりしますよね。
今回はそんなとこまで考えてないよ！と思われる妊婦健診補助券の助成額についてお話していきます。
この記事で言いたいことは、妊婦健診補助券の助成額は市町村によって異なるから損しないように注意が必要ですよ！！ということです。
↓その他妊娠中の引っ越しに関する注意事項はこちら↓
妊婦検診補助券ってなに？
たぶんこの記事を読まれている方は、妊娠中に引っ越しをしようとしている人なので、妊婦健診補助券の説明は今更感はありますが、、、
妊娠検診は保険診療ではないため、基本的には全額自費になります。ですが、その一部を公費で負担してくれる。それが妊婦健診補助券になります。
母子保健法という法律に基づいてやっている健診ですね。正確には「妊婦に対する健康診査」と言うようです。そこはどうでもいいですけどね。
自治体のお金で妊婦検診の費用を一部助成してくれる制度ですね。
「妊娠しました！」って役場に言いに行くと、母子手帳と一緒に健診の補助券を渡されます。補助券の中身は自治体によって異なる場合があります。
その内容については、一応厚生労働省が、最低でもこのくらいはやってね！という基準を出しています。
回数の基準は妊婦1人に対して最低でも14回はやってくださいという風になってます。
詳細はこちらをご覧ください→「妊婦に対する健康診査についての望ましい基準」
助成内容は自治体によって違う
助成があるのはありがたいですよね。昔の人は全部自費だったという話も聞きますので、恵まれているなと思います。
ただ、転勤族にとって市町村ごとに助成額が違うというのは無視できない話なんです。
厚生労働省のホームページに妊婦健診の都道府県別の公費負担状況がありましたので見てみましょう。こんな感じ↓
これを見てどう思いますか？
都道府県ごとの違いに目が行きますよね。神奈川低いなとか石川県が一番高いのかとか。（平成30年のデータなので、今は変わっているかもしれません）
ただ、都道府県の違いはあまり気にしなくても大丈夫です。「公費助成が少ない県に引っ越すことになっちゃった」と思っちゃうかもしれませんが、それだけで自己負担が増えちゃうというわけではありません。
何度も言いますが、市町村ごとの違いが大切なんです。例えば上の画像でいえば、推奨レベルの検査をすべてやっている市町村もあれば、そうでないところもあることが分かります。
妊娠中の引っ越しをするときは、出来れば推奨レベルの検査をすべてやっている市町村や妊婦検診の補助額が高い市町村を探すようにするのが大切なんです。
住む場所と病院の関係が大切
ただ助成額が高い自治体を選べばいいというわけでもありません。もちろん高いに越したことはないですが、
住む場所と病院の関係が大切になってくるんです。
評価がいいからとか、この病院はきれいでいいなとか、無痛分娩があるかなとか、病院を選ぶポイントは家からの近さ以外にも色々あると思います。
その時に、住む場所と違う自治体の病院を選ぶのに注意が必要なんです。
基本的に病院は、その病院がある自治体の健診票の金額に合わせて料金を設定しているのです。
例えば11万円公費負担がある場合、病院も11万円を目安に健診費用を設定しているわけです。ではその病院に、10万円の公費負担の隣の市から通院したらどうなるでしょう？
1万円分手出しが増えてしまうことになりますよね。
ですので、助成額が低い自治体でも同じ市町村内の病院にかかれば手出しはそこまで多くはなりません。
しかし、助成額が低い自治体に住んでいて、近隣の助成額が高い市町村の病院にかかる場合、手出しがかなり多くなってしまいます。
1回の検診当たり、数千円高くなることもざらにあります。10回以上検診をした場合、その差は数万円単位になってきます。
妊娠・出産で今からお金が多くかかるという時に、この出費は見過ごせないですよね。
ですので、転院先の病院と引っ越し先の居住地は同じ市町村か、自分が住もうとしている市町村より助成金額が安い市町村の病院にかかるようにしましょう。
まとめ
妊娠中の引っ越しで、そこまで気が回らないとは思いますが、妊婦健診の補助券の金額は市町村を選ぶうえで重要なポイントになってきます。
抑えることができる出費は極力抑えて、生まれてくる赤ちゃんに可愛い服でも買ってあげた方が有意義ではないでしょうか？
結論として、引っ越し先の自治体と病院の所在地の自治体の助成額をきちんと見比べて、病院の所在地の自治体の助成額の方が高いということはなるべく避けた方がいいと思います。
